住宅に関する比較イメージ調査

この度、ゼネラルリサーチ株式会社（代表取締役：五條 寿朗、本社：東京都渋谷区）は、「住宅に関する比較イメージ調査」を全国の20～60代男女1,618名を対象に実施いたしました。

2019年10月より、消費税が現行の8%から10%に引き上げられることが予定されています。
消費税増税に伴い、購入価格の大きいものが増税前の駆け込み需要として取りざたされますが、一般消費者における大きな買い物は「家」ではないでしょうか。
しかし、様々なライフワークが認められている現代において住宅は戸建てか集合住宅か、新築か中古か、購入か賃貸か等、様々な選択肢があります。
そこで今回は、「住宅」における【戸建て（新築or中古）】【マンション（新築or中古）】【アパート（新築or中古）】イメージを調査しました。

イメージ調査結果のポイント

1．ファミリー向きだと思う
2．維持費がかかりそう
3．管理面で安心できそう
4．子供がいない夫婦向きだと思う
5．借りて住みたいと思う
6．耐震性に優れていそう
7．投資したいと思う
8．買って住みたいと思う

1．ファミリー向きだと思う住宅は？

ファミリー向きだと思う住宅のイメージを調査した結果、「新築戸建て」-42.0%が最もファミリー向きであるとイメージされており、マンションやアパートなどの集合住宅は10%前後となりました。
マンションやアパートは単身者も住みますが、戸建てに単身で住むということ自体が一般的では無いということが背景にあるでしょう。

2．維持費がかかりそう

維持費がかかりそうだと思う住宅のイメージを調査した結果、全ての選択肢で「中古」の住宅が選ばれており、とりわけ「中古　戸建て」-34.9%となりました。
マンションと違い戸建て住宅は、世帯主の方が修繕などの管理をしなければならず、さらに中古に関しては、経年劣化も懸念されるためこのような結果になったといえるでしょう。

3．管理面で安心できそう

管理面で安心できそうだと思う住宅のイメージは「新築　マンション」-29.5%と、およそ３人に１人が選択されました。
こちらの調査では、上記の「維持費がかかりそう」という質問とは反対に、マンションやアパートの集合住宅は管理会社等が管理しているため、世帯主自らがやるよりは安心できそうとのイメージからこのような結果になったといえるでしょう。

4．子供がいない夫婦向きだと思う

「中古　アパート」-28.6%が選択されました。
「戸建て」はファミリー向きとのイメージがあることから集合住宅を選ばれる方が上記の調査で判明したため、集合住宅を選択された方が多くなったといえるでしょう。

5．借りて住みたいと思う

借りて住みたいと思う住宅のイメージは、賃貸のイメージが強い集合住宅が選択され、その中でも「新築　アパート」-33.8%が最も選択されました。
また、アパートは総じて単身者や新婚者向けといった意見が多く、その背景にはマンションと比較して家賃が安そうというイメージが先行する結果となりました。

6．耐震性に優れていそう

耐震性に優れていそうな住宅のイメージは「新築　マンション」-19.2%が最も多い結果となりました。
建物自体に高さがあり、耐震技術の進歩が反映されやすい新築マンションが選択された背景があるのではないでしょうか。

7．投資したいと思う

投資したいと思う住宅のイメージは、同率で「新築　マンション」「新築　アパート」-13.1%という結果となりました。
「投資用マンション」という言葉が世間に浸透している現代では、集合住宅が投資用としてのイメージが根強く、「新築」という部分に価値を見出す方が多くいました。

8．買って住みたいと思う

買って住みたいと思う住宅のイメージは、「新築　戸建て」-42.7%と最も高い結果となりました。
上記の「投資したいと思う住宅のイメージ」として集合住宅が戸建てを抑え最も選択されたため、居住地としてのイメージは「戸建て」が多い一方で、「新築　マンション」-29.6%が二番目に選択されていることからそれぞれのメリットを考慮されての結果といえるでしょう。

調査結果に対する総括

今回は、新築と中古の「戸建て」、「マンション」、「アパート」に対するイメージを調査致しましたが、「マンション」と「アパート」のイメージが強く反映されていたのではないでしょうか。
そもそもマンションとアパートの違いは「構造」であり、一般的に賃貸マンションは階数に制限がなく、鉄筋コンクリートで建てられているのに対し、アパートは階数が2～ 3階程度で、木造もしくは軽量鉄骨造であるものを指しています。
そのため、マンションはきれいでファミリー層が住んでいる、アパートは築年数が古く単身者が多いというイメージが多少先行しているともいえるでしょう。
「住宅」というものはライフスタイルの上に成り立つものであるため一概にどれが正しいといえるものではありませんが、今後も引き続き住宅に関しての調査を継続してまいります。