「withコロナ・afterコロナ時代のオフライン飲み会」に関する調査

この度、ゼネラルリサーチ株式会社（代表取締役：五條 寿朗、本社：東京都渋谷区）は、「withコロナ・afterコロナ時代のオフライン飲み会」に関する調査を、全国20代〜50代の会社員と従業員100名以上の企業経営者を対象に実施いたしました。

新型コロナウイルスの感染拡大によって発令されていた緊急事態宣言も、5月25日に全国で解除されました。

また、東京都で発令されていた“東京アラート”も6月12日に解除され、ロードマップが「STEP3」へと移行されたことにより、ライブハウスや接待を伴うバー・スナックなどの飲食店の休業要請も解除され、6月19日以降は営業が可能となりました。

緊急事態宣言の発令によって“オンライン飲み会”を行う方や企業も増加しましたが、飲食店が営業を再開したことで、従来の“オフライン飲み会”が復活したという方もいらっしゃるでしょう。

これからのwithコロナ・afterコロナの時代の“オフライン飲み会”はどのようなものとなっていくのでしょうか。

そこで、ゼネラルリサーチ株式会社では、「withコロナ・afterコロナ時代のオフライン飲み会」に関する調査を実施しました。

調査結果のポイント

1．緊急事態宣言の解除後もテレワークを継続する企業も少なくない
2．会社員・年代別｜テレワーク中に感じた課題はコミュニケーション不足（20代：26.1％・30代：23.6％・40代：21.8％・50代：26.4％）
3．会社員・年代別｜課題解決のために会社に求めること
4．経営者｜コミュニケーション不足解決のためにオフライン飲み会を取り入れたい
5．緊急事態宣言解除後の“オフライン飲み会”の状況と“withコロナ・afterコロナ”時代のオフライン飲み会の理想形
6．総括

1．緊急事態宣言の解除後もテレワークを継続する企業も少なくない

＜図1＞

まず、「緊急事態宣言の発令によって仕事がテレワークになりましたか？」と質問したところ、4割以上の方が『はい（44.0％）』と回答しました。

外出自粛要請を受けて、多くの企業がテレワークを導入したようです。

次に、「緊急事態宣言が解除された現在もテレワークを継続していますか？」と質問したところ、3割以上の方が『はい（34.5％）』と回答しました。

緊急事態宣言は解除されましたが、新型コロナウイルス自体が終息した訳ではありません。
また、新型コロナウイルスの感染拡大が働き方の在り方を再考するきっかけとなり、 その結果テレワークでも機能することが分かったのかもしれません。

2．会社員・年代別｜テレワーク中に感じた課題はコミュニケーション不足（20代：26.1％・30代：23.6％・40代：21.8％・50代：26.4％）

緊急事態宣言の発令を受け、初めてテレワークを導入した企業も多いと思いますが、これまでのように会社に出社しないことによって生じた“課題”や“問題”は何だったのでしょうか。
会社員・経営者それぞれの視点から探っていきたいと思います。
会社員の方に「テレワーク中に感じた課題や問題を教えてください」と質問したところ、各年代別の傾向が見えてきました。

＜図2＞

『コミュニケーション不足』や『仕事とプライベートの切り替え』は全ての年代に共通する課題のようですが、『取引先とのやり取り』という回答は年代が上がるほど多くなり、『働きすぎてしまう』という回答は若い世代ほど多くなりました。

業務の内容や役職なども関係しているとは思いますが、若い世代の業務改善が急務と言えるかもしれません。

テレワーク中の課題について詳しく聞いてみたところ、
・自分に制限がきかなくなること、メリハリとか切り替えが難しい（20代／男性／福島県）
・誰がいつまでに何をやるのか明確になっていないため、ミスが増えていた（30代／男性／東京都）
・取り引き先とのコミュニケーションが大変（40代／男性／東京都）
・気配りが必要な案件などで微妙なニュアンスがリモートでは伝わりにくいので難しい場面が時々ある（50代／男性／大阪府）

などの回答が寄せられました。

コミュニケーション不足への対策がこれからの企業活動では非常に重要と言えそうです。

3．会社員・年代別｜課題解決のために会社に求めること

＜図3＞

前の質問で、会社員が感じたテレワーク中の課題が見えてきました。
では、そういった課題や問題を解決するためにどのようなことを望んでいるのでしょうか。
「テレワークでの課題解決のためにどのようなことを会社に求めたいですか？」と質問したところ、全体では『出社日の設定（21.7％）』『リモート手当など福利厚生の充実（21.0％）』『コミュニケーションツールの導入（14.3％）』という回答が上位に上がりました。

コミュニケーション不足を補えるよう、定期的な出社日の設定、そしてテレワークという働き方にも対応できる福利厚生の充実やツールの導入を希望する方が多いようです。

そして特徴的なのが、各年代別に見たところ、20代は『オンライン飲み会の実施（13.5％）』という回答が他の年代（30代：3.9％、40代：4.4％、50代：3.4％）と比べて非常に多いことです。

若い世代の会社員は、“オンライン飲み会”でコミュニケーションを図りたいと思っているようです。

4．経営者｜コミュニケーション不足解決のためにオフライン飲み会を取り入れたい

＜図4＞

では、経営者はテレワークを導入してどのようなことが課題と感じているのでしょうか。
経営者の方に「テレワーク中に感じた課題や問題を教えてください」と質問したところ、
『コミュニケーション不足（29.0％）』という回答が最も多く、次いで『仕事とプライベートの切り替え（22.5％）』『業務効率の悪化（17.5％）』『取引先とのやり取り（10.5％）』と続きました。

やはり『コミュニケーション不足』は社員と同様に経営者も痛感しているようです。

経営者にも、テレワーク中の課題について詳しく聞いてみたところ、
・うまく意思疎通が図れず、いさかいを起こしてしまう社員もいた（20代／女性／愛知県
・社員が業務に集中しているか分からないことです（30代／女性／千葉県）
・自社内で完結する事柄は問題ないが、他者や顧客とのやりとりでは、やはり不便を感じる（40代／男性／奈良県）
・ネット上でのコミュニケーションだけでは、顔をあわせてのコミュニケーションと比べてどうしてもコミュニケーション不足（50代／男性／高知県）

などの回答が寄せられました。

コミュニケーション不足が業務効率や人間関係にも悪影響を及ぼしていると感じているようです。

では、経営者はそういった課題をどのようにして解決しようと考えているのでしょうか。
「テレワークでの課題解決のためにどのようなことを取り入れていきたいですか？」と質問したところ、
『コミュニケーションツールの導入（19.5％）』という回答が最も多く、次いで『出社日の設定（19.0％）』『オフライン飲み会の実施（16.0％）』『リモート手当など福利厚生の充実（15.5％）』と続きました。

『コミュニケーションツールの導入』は会社員へのアンケート結果でも上位に挙がりましたが、特徴的なのが『オフライン飲み会の実施』が『リモート手当など福利厚生の充実』を上回ったことです。

福利厚生の拡充はある程度の時間を要するでしょうから、まずは“オフライン飲み会”などのイベントで社員のコミュニケーションの場を設けたいと考えているのかもしれません。

これからの“withコロナ・afterコロナ時代”にふさわしいコミュニケーションの方法を模索して、新たな企業の在り方を構築していくことが重要でしょう。

5．緊急事態宣言解除後の“オフライン飲み会”の状況と“withコロナ・afterコロナ”時代のオフライン飲み会の理想形

＜図5＞

冒頭でも述べましたが、全国に発令されていた緊急事態宣言が解除され、営業自粛要請も解除されました。
それに伴い、営業を再開した飲食店も増加していますが、以前のような“オフライン飲み会”は実際に復活しているのでしょうか。
そこで、「緊急事態宣言解除後、オフライン飲み会は復活しましたか？」と質問したところ、7割近くの方が『いいえ（68.6％）』と回答しました。

新型コロナウイルスは現在も猛威を振るっており、第2波・第3波も懸念されているので、まだ様子を見ているという方や企業が多いようですが、逆に言えば、既に3割以上の方が“オフライン飲み会”を復活させている、と言えます。
テレワーク中は多くの方が飲み会も“オンライン飲み会”が中心だったと思います。
“オンライン飲み会”もそれなりに盛り上がるでしょうが、飲み会はやはり実際に集まって楽しみたいという方も少なくないようです。

では、これからの“withコロナ時代”、そして“afterコロナ時代”のオフライン飲み会は、どのようなスタイルが理想的なのでしょうか。
「withコロナ・afterコロナ時代のオフライン飲み会の理想形を教えてください」と質問したところ、
『短時間で終わらせる（19.2％）』という回答が最も多く、次いで『ソーシャルディスタンスを保った座席（18.8％）』『人数を制限する（18.7％）』『食事メニューは大皿ではなく一人ひとり別にする（17.2％）』と続きました。

これまでの常識に捉われない、新たなスタイルの“オフライン飲み会”が、今後のスタンダードとなっていくのかもしれません。

総括

新型コロナウイルスの感染拡大は、働き方だけでなく、コミュニケーションや飲み会の方法をも変えることになりそうです。
緊急事態宣言は全面解除となりましたが、解除後もテレワークを継続している企業が少なくないことが今回の調査で分かりました。
テレワーク中のコミュニケーション不足を課題に挙げた方も多かったことから、いかにしてコミュニケーションの機会や量を確保し、社員のモチベーションを維持していくかが問われているようです。
従来の概念に捉われない新たな視点を持ち、変化する世の中に柔軟に対応していくことが、“withコロナ時代”“afterコロナ時代”には求められるでしょう。

ゼネラルリサーチでは、今後も引き続き調査を継続してまいります。